風営法とダンス

戦前、ダンス教習所やダンスホールに突然踏み込まれ、解散を命じられたこともあった。

戦後もダンス教室は学校や病院、保育園の近くに作れないという規制や麻薬中毒者ではないという医師による証明書の提出義務などがあった。

大阪府のダンスホールが閉鎖された翌年、ある商店から府に申請された「クリスマス・ダンス」に対して「ほんとに社交のための社交ダンスならば許可してもよい」として、「府の担当者が慎重に調査中である」、と報じられた。

この新聞報道のタイトルは、「クリスマスのダンスにチャールストン御法度〜社交ダンスの将来のために」であった(出典:大阪朝日新聞 昭和6年12月15日)。

戦前・戦後を通してダンス界を拘束していた風俗営業法(戦前は府県条例)が1998年、映画「Shall We ダンス?」の大ヒットや国際ダンススポーツ連盟(IDSF)の国際オリンピック委員会(IOC)加盟など世論の後押しを受け、14年ぶりに大改正された。

文部省認可の公益法人日本ボールルームダンス連盟(JBDF)の存在やダンスに理解の深い国会議員の組織「ダンススポーツ推進議員連盟」の精力的な活動によりダンススクールの風営法適応除外が実現した。



<ウィキペディアより>
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